Ozone Therapy

オゾン療法

オゾン療法とは Ozone Therapy

 ドイツではすでに70年近い歴史があり、ヨーロッパ諸国では広く認知、確率されている治療法です。 イギリスのエリザべス王太后はオゾン療法(大量直血療法)を受け、101歳という長寿をまっとうされたことでも有名なアンチエイジング療法でもあります。 日本国内でも徐々に導入され、保険診療での治療は改善しにくい症状や、疾患に期待できる治療法で、当クリニックでも導入致しました。
 身体にもたらす良い作用として、抗酸化力の強化、全身の酵素化、末梢血流の増加、免疫機能の改善、細胞の活性化などがあります。

オゾン療法の方法について Ozone Therapy

1.
大量自家血療法
まず患者さんの左右どちらかの腕の静脈より、血液を約50cc~100cc減菌されたガラス製のボトルに採血します。
(減菌ボトルは使い捨てですので感染の心配はありません)
これにオゾンガスを混合させ、オゾンで活性化された血液を体内に点滴注入し患者さんの体内に戻します。
普通の点滴をする要領で行えます。所用時間は約30分です。
大量自家血療法
2.
治療回数のめやす
2~4週に一回のペースで治療を受けられると、より効果的ともいわれています。

オゾン療法のリスクと副作用について

ご注意下さい
施術後、だるさを感じることがあります。
これは体調にもよりますが特別な処置をしなくても12~24時間程度で改善されます。
もしそれ以上感じられるようでしたら当クリニックへ御相談ください。
オゾン療法が適さない方
  • ・甲状腺機能亢進症(バゼドウ病)
  • ・G6PD欠損症(先天性溶血性貧血)
  • ・妊娠されている方

※ご不明点、ご不安事があれば事前にご相談ください。

初めて治療を受けられる方へ First Time

初めての治療時より完全予約制です。予約をおとりになってからご来院ください。
また、毎回の治療も事前予約は必要です。

初めての治療時の流れ

  • オゾン初診問診票
    の記入
  • 看護師による
    問診
  • 医師の
    診察
  • 治療の
    実施

ご利用の際の注意点

健康保険はご利用できません。
自由診療ですので、自費負担となります。

大量自家血オゾン療法

11,000円(税込)/回

(初診時は別途 5,000円(税込)必要となります)

効果に関しては個人差があり、複数回の治療により効果が得られる場合がありますので継続治療が必要です。
ご不明な点は、オゾン初診問診時に看護師にお聞きになるか、医師の診察時にご相談のうえご理解いただき治療をお受けください。
皆様の症状改善、疾患の治療や健康維持のために。

未承認医薬品等であること
オゾン療法で使用しているオゾン発生器は、日本国内においては医薬品医療機器等法上の承認を得ていない未承認医療機器です。
入手経路等
当クリニックで使用しているオゾン発生器はヨーロッパで医療用機器としての許可を得ている製品を、医師として個人輸入しています。 承認を受けていない医薬品・医療機器について「個人輸入において注意すべき医薬品等について」をご確認ください。
国内の承認医薬品等の有無
本療法に使用できる同一の性能を有する他の国内承認医療機器・医薬品はありません。
諸外国における安全性等に係る情報
本療法に使用するオゾン発生機はEU内では医療機器として認証されています。
(認証年月日:1993年6月14日)
血液オゾン療法は、海外、特にヨーロッパでは長い歴史のある治療法です。
数多くの臨床試験が諸外国において行われていますが、重篤な副作用の報告はありません。

オゾン療法(MAH)の安全性

  • 1.Dr. zacob(インスブルック Forensic Institute大学)
    • ・オゾン療法医師:644名
    • ・患者数:384,775名
    • ・治療回数:5,579,232回
    • ・有害反応(副作用)率:0.0007%(軽い刺激、すばやく消滅)
  • 2. Dr. Renate Viebahn(ドイツ、ヘンスラー・メディカル社)
    • ・患者総数:585名、対象分346名で計11,207回のMAH
    • ・注意を要する事例2例のみで、有害事象なし
未承認医薬品等は医薬品副作用被害救済制度
生物由来製品感染等被害救済制度の救済の対象にならない
国内で承認を受けて製造販売されている医薬品・医療機器(生物由来等製品である場合に限る)・再生医療等製品による副作用・ウイルス等による感染被害で万が一健康被害があったとき、公的な救済制度(医薬品副作用被害救済制度・生物由来製品感染等被害救済制度)があるが、未商品医薬品・医療機器・再生医療等製品の使用は救済対象にならない。
また、承認を受けて製造販売されている医薬品・医療機器・再生医療等製品であっても、原則として決められた効能・効果、用法・用量及び使用上の注意に従って使用されていない場合は救済対象にならない。